転職に向いた時期があるとすれば、それは求人が増える月ではなく、自分が動ける期間のほうです。
募集が増える時期は確かにあるのですが、そこには応募する人も同じだけ集まってきます。
ですから月を狙って動いたところで、有利になるとはかぎらないんです。
先に決めたいのは、いつまでに次を決めるかという自分の締切のほうでしょう。
ただし例外がひとつだけあって、賞与と退職金は日付そのもので金額が変わります。
ここだけはカレンダーを見て判断する意味があります。

求人が動く時期の、仕組みのほう

求人の数には季節の波があると言われますが、暦の都合で増えているわけではありません。
企業の側にいくつか事情が重なって、結果として同じ時期に募集が並ぶだけなんです。
仕組みを知っておくと、いつ動いても慌てずに済みます。

• 期初に向けた増員／新しい期の計画が固まると、必要な人数が確定して募集が出ます
• 異動の発令後に確定する欠員／社内で埋められなかった枠が、外部の募集に回ってきます
• 賞与の支給後に出る退職／受け取ってから辞める人が多いため、その補充が動きます
• 年度の予算が決まるタイミング／採用にかけられる金額が確定して、初めて求人を出せる会社もあります

この4つが重なるので、年明けから春先にかけてと、夏の終わりから秋にかけてが増えやすいと言われています。
ただ、これはあくまで傾向の話です。
業界によってずれますし、欠員の補充はいつでも突然に発生するものでしょう。
自分の業種で本当に波があるのかは、厚生労働省が毎月出している職業安定業務統計で確かめられます。

増える時期は、応募する人も増える

求人が増える時期を狙う考え方には、見落とされている裏側があります。
同じ情報を見て動く人が増えるので、1つの求人に対する応募者の数も一緒に増えるんです。

選考にかかる期間も、この時期は長くなりがちです。
面接の枠が埋まりやすく、社内で候補者を比べる時間も必要になるからでしょう。
早く決めたい人にとっては、かえって不利に働いてしまうかもしれません。

逆に募集が少ない時期は、選択肢が減るかわりに競争相手も減ります。
一人ひとりの書類を丁寧に読んでもらえる可能性は、こちらのほうが高いかもしれません。
有利と不利がおおむね打ち消し合うので、時期そのもので勝負を決めようとしないほうがいいと思います。

賞与と退職金だけは、日付で決まる

例外はここです。
金額が制度で決まっているものは、辞める日をずらすだけで手元に残る額が変わってきます。

ここで大事なのは、一般論ではなく自分の会社の規定を見ることです。
支給日在籍の条件がない会社もありますし、退職金の区切りが何年目にあるかも会社ごとに違います。
調べるのに30分もかからないので、退職日を決める前に一度開いてみてください。

自分の締切の決め方

締切がないまま活動を始めると、応募のペースが決まりません。
いつまでに決めるかを先に置くと、何社に出すかも、いつ辞めると伝えるかも自動的に決まってくるんです。

締切の起点になるものは、だいたい次の3つに分かれます。
このうち、自分にとっていちばん動かせないものを基準にしてください。

締切が決まると、逆算はそれほど難しくありません。
入社したい月から、退職の申し出に必要な期間と、選考にかかる期間を引いていけば、応募を始める時期が出ます。
退職の申し出は就業規則で決められていることが多く、一般には1か月から2か月前を求める会社が目立ちます。
選考のほうは、書類選考から内定まで1社あたり数週間を見ておくと大きくは外れないでしょう。

在職中と退職後で、時期の意味が変わる

同じ「タイミング」という言葉でも、在職中と退職後では指しているものが違ってきます。
ここを混ぜて考えると、判断がぶれてしまいます。

在職中なら、時期は自分で選べます。
収入が続いているので、納得できる会社が出てくるまで待てるのが強みでしょう。
そのかわり、面接の時間を作るのが難しくなるので、活動そのものは長引きがちです。

退職後は逆になります。
時間はいくらでも取れますが、締切が貯金のほうからやってくるんです。
こちらは自分で決めた締切ではないので、焦りが判断に混ざりやすいんです。
退職してから動くと決めているなら、生活費の何か月分を活動に充てられるかを先に数えておいてください。

動き出さないほうがいい時期

時期を選ぶ意味がある、数少ない場面もあります。
次のような状況なら、少し待ってからのほうがうまくいきやすいでしょう。

ひとつ、この話が当てはまらない場面があります。
心身が消耗しきっている場合は、時期を待つ判断のほうが危ないんです。
そういうときは転職先を選ぶ基準までゆがみやすいので、先に休むか、辞めるかを決めてしまって構いません。
順番としては、体を戻すのが先で、次を決めるのは後でいいと思います。

時期だけが過ぎていくとき

転職したい気持ちはあるのに、1年たっても動けていないという相談はとても多いところです。
この場合、待っているのは時期ではなく、決める材料のほうでしょう。

動けない理由は、だいたい3つのどれかに当てはまります。
条件を言葉にできていないか、平日に時間を作れないか、あるいは決めること自体を先送りしているかです。
どれなのかが分かれば、次の一手も見えてきます。

よくある質問

■ 賞与をもらってから辞めるのは、印象が悪くなりませんか

受け取ってから退職を申し出る人は珍しくないので、それだけで角が立つことはあまりないと思います。
気になるようなら、引き継ぎの計画を先に用意したうえで切り出してください。
金額の話ではなく段取りの話として持っていくと、受け取られ方がずいぶん変わります。

■ 年度末に退職を切り出すのは、避けたほうがよいですか

避ける理由があるとすれば、印象ではなく引き継ぎの都合のほうでしょう。
期末は現職が忙しく、後任を立てる余裕もないので、退職日が延びやすくなります。
どうしてもその時期になるなら、申し出をいつもより早めに置いておくと調整がききます。

■ 転職活動には、どれくらいの期間がかかりますか

人によって差が大きいので、月数で覚えるより段階で見たほうが実用的です。
書類の準備、応募から書類選考、面接が2回から3回、内定後の条件確認と、それぞれに数週間ずつかかります。
在職中で面接の枠を月に数回しか作れないなら、そのぶん全体が伸びていくと考えてください。

■ 「いまは時期が悪い」と言われたら、待つべきですか

誰がどういう立場で言っているのかによって、受け取り方を変えたほうがいいでしょう。
現職の上司であれば、引き止めの一環である可能性を考えたほうが自然です。
紹介会社の担当者であれば、扱っている求人の状況を指していることが多いので、具体的にどう悪いのかを聞いてみてください。

まとめ

求人が増える時期は確かにありますが、そこには応募する人も同じだけ集まってきます。
有利と不利が打ち消し合うので、月を狙って動く意味はそれほど大きくありません。
先に決めるのは、いつまでに次を決めるかという自分の締切のほうです。
締切さえ決まれば、応募を始める時期も、退職を切り出す月も逆算で出てきます。
例外は賞与と退職金と有給の付与日で、ここは日付そのもので手元に残る額が変わるんです。
退職日を決める前に、就業規則の3か所だけは開いてみてください。
そして動けないまま時間が過ぎているなら、待っているのは時期ではなく決める材料のほうでしょう。