「転職するなら何月がいいんだろう」と、求人が増える時期を調べている人も多いのではないでしょうか。

増える時期はあります。
でも、そこには応募する人も同じように集まってくるので、月を狙って動いたからといって、ほかの人より有利になるとは限らないんです。

転職に向いた時期があるとすれば、それは求人が増える月より、自分が動ける期間のほうだと私は考えています。
先に決めたいのは、「いつまでに次を決めるか」という自分の締切です。
ただし例外が一つだけあって、賞与と退職金は、辞める日付そのもので金額が変わります。
ここだけは、カレンダーを見て判断する価値があるでしょう。

求人が動く時期の、仕組みのほう

求人の数には季節の波があるといわれますが、暦の都合で増えているわけではありません。
会社の側にいくつか事情が重なって、結果として同じ時期に募集が並ぶ、というだけです。
仕組みを知っておけば、いつ動いても慌てずに済みます。

• 期初に向けた増員／新しい期の計画が固まると、必要な人数が確定して募集が出ます
• 異動の発令後に確定する欠員／社内で埋められなかった枠が、外部の募集に回ってきます
• 賞与の支給後に出る退職／受け取ってから辞める人が多いため、その補充が動きます
• 年度の予算が決まるタイミング／採用にかけられる金額が確定して、初めて求人を出せる会社もあります

この4つが重なるので、年明けから春先と、夏の終わりから秋にかけて求人が増えやすいといわれています。
ただ、傾向の話です。
業界によってずれますし、欠員の補充はいつでも突然出てくるものです。
自分の業種で本当に波があるのかは、厚生労働省が毎月出している職業安定業務統計で確かめられます。

増える時期は、応募する人も増える

求人が増える時期を狙う考え方には、見落とされやすい裏側があるんです。
同じ情報を見て動く人も増えるので、一つの求人に集まる応募者の数も一緒に増えるんです。

選考にかかる期間も、この時期は面接の枠が埋まりやすく、社内で候補者を比べる時間も必要になるので、ふだんより長くなりがちです。
早く決めたい人には、かえって不利に働くこともあるかもしれません。

逆に、募集が少ない時期は、選択肢が減るかわりに競争相手も減るので、一人ひとりの書類を丁寧に読んでもらえる可能性は、むしろこちらのほうが高いかもしれません。
有利な面と不利な面がおおむね打ち消し合うので、時期そのもので勝負を決めようとしないほうがいいと思います。

賞与と退職金だけは、日付で決まる

例外はここです。

金額が制度で決まっているものは、辞める日をずらすだけで、手元に残る額が変わってきます。

大事なのは、一般論ではなく自分の会社の規定を見ることで、支給日在籍の条件がない会社もありますし、退職金の区切りが何年目にあるかも会社ごとに違います。
調べるのに30分もかからないので、退職日を決める前に一度開いてみてください。

自分の締切の決め方

締切がないと、ペースが決まりません。
「いつまでに決めるか」を先に置くと、何社に出すかも、いつ辞めると伝えるかも、自然と決まってきます。

締切の起点になるものは、だいたい次の3つです。
このうち、自分にとっていちばん動かせないものを基準にしてみてください。

締切さえ決まれば、逆算はそれほど難しくありません。
入社したい月から、退職の申し出に必要な期間と、選考にかかる期間を引いていけば、応募を始める時期が出てきます。
退職の申し出の期限は就業規則で決められていることが多く、1か月から2か月前を求める会社が目立ちます。
選考のほうは、書類選考から内定まで1社あたり数週間を見ておけば、大きくは外れないでしょう。

たとえば10月1日に入社したいなら、退職の申し出に1か月、選考に2か月ほど見ておくとして、応募を始めるのは6月ごろになります。
ここに書類を準備する時間を足すと、5月には職務経歴書に手をつけておきたい、という計算ですね。

在職中と退職後で、時期の意味が変わる

同じ「タイミング」という言葉でも、在職中と退職後では指しているものが違います。
ここを混ぜて考えると、判断がぶれてしまうんです。

在職中は選べます。
収入が続いているので、納得できる会社が出てくるまで待てるのが強みです。
そのかわり、面接の時間を作りにくいので、活動そのものは長引きがちです。

退職後は逆ですね。
時間はいくらでも取れますが、締切は貯金のほうからやってきます。
自分で決めた締切ではないぶん、焦りが判断に混ざりやすいんですよね。
退職してから動くと決めているなら、生活費の何か月分を活動に充てられるかを、先に数えておくと安心です。

動き出さないほうがいい時期

時期を選ぶ意味がある場面も、少しだけ存在します。
次のような状況なら、少し待ってからのほうがうまくいきやすいでしょう。

ただ、この話が当てはまらない場面もあります。
心身の消耗です。

そういうときは、時期を待つ判断のほうが危ないと思います。
疲れきった状態では、転職先を選ぶ基準までゆがみやすいものです。
先に休むか、辞めるかを決めてしまって構いません。
順番としては、体を戻すのが先で、次を決めるのはそのあとでいいはずです。

時期だけが過ぎていくとき

転職したい気持ちはあるのに、1年たっても動けていない人も多いのではないでしょうか。
この場合、待っているのは時期というより、決めるための材料のほうかもしれません。

動けない理由は、だいたい3つのどれかです。
条件を言葉にできていないか、平日に時間を作れないか、決めること自体を先送りしているか。
どれなのかが分かれば、次の一手も見えてきます。

よくある質問

■ 賞与をもらってから辞めるのは、印象が悪くなりませんか

受け取ってから退職を申し出る人は珍しくないので、それだけで角が立つことはあまりないと思います。
気になるなら、引き継ぎの計画を先に用意してから切り出してみてください。
お金の話ではなく段取りの話として持っていくと、受け取られ方がずいぶん変わります。

■ 年度末に退職を切り出すのは、避けたほうがよいですか

避ける理由があるとすれば、印象より引き継ぎの都合のほうでしょう。
期末は職場が忙しく、後任を立てる余裕もないので、退職日が延びやすいでしょう。
どうしてもその時期になるなら、申し出をいつもより早めにしておくと調整がききます。

■ 転職活動には、どれくらいの期間がかかりますか

人によって差が大きいので、月数で覚えるより段階で見たほうが役に立ちます。
書類の準備、応募から書類選考、2〜3回の面接、内定後の条件確認と、それぞれに数週間ずつかかります。
在職中で面接の枠を月に数回しか作れないなら、そのぶん全体が延びると考えておきましょう。

■ 「いまは時期が悪い」と言われたら、待つべきですか

相手によります。
いまの職場の上司なら、引き止めの一つである可能性も考えておくのが自然です。
紹介会社の担当者なら、扱っている求人の状況のことを言っている場合が多いので、具体的に何がどう悪いのかを聞いてみてください。

まとめ

求人が増える時期は、たしかに存在します。
でも、そこには応募する人も集まってくるので、月を狙う意味はそれほど大きくありません。

先に決めたいのは、いつまでに次を決めるかという自分の締切です。
締切が決まれば、応募を始める時期も、退職を切り出す月も逆算で出てきます。
例外は賞与と退職金と有給の付与日で、ここだけは日付そのもので手元に残る額が変わるので、退職日を決める前に就業規則の3か所を開いてみてください。

動けないまま時間が過ぎているなら、待っているのは時期より、決める材料のほうかもしれません。